ATPトップ10の全選手が、グランドスラム大会への賞金増額を求める書簡に署名
le 04/04/2025 à 21h47
『レキップ』がATPとWTAのトップ20選手たちからグランドスラム大会に対し、収益の再分配改善を求める書簡が送られたと報じてから2日後、署名者と内容に関する詳細情報が明らかになった。
AP通信によると、ATPランキングトップ10の全選手がこの書簡に署名した一方、女子トップ10選手ではエレーナ・リバキナのみが署名していないことが判明した。
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問題の書簡は3月21日付で、クレイグ・ティリー(全豪オープン大会ディレクター)、ステファン・モレル(フランステニス連盟事務局長)、サリー・ボルトン(ウィンブルドン大会ディレクター)、ルー・シャー(全米テニス協会CEO)の4名に送付された。署名選手たちは、今月末にマドリード大会開催中に会議を開くよう要求している。
AP通信が入手した写しによると、選手側は「トーナメント価値への貢献を反映した、より適切なグランドスラム収益の分配比率」を求めている。
さらに「選手の競技環境・健康・福利に直接影響する決定事項に関して、選手側の意見を聴取すべき」とも主張している。
『コリエレ・デロ・スポルト』紙によれば、この書簡の最初の草案は昨年作成され、メルボルンで改訂された後、3月のアメリカ大会ツアー期間中に最終調整が行われたという。
なお、この動きはPTPA(プロテニス選手協会)が最近取った国際テニス機構への措置とは無関係である。